1958年に、毛沢東の主導の下に大躍進政策が開始され人民公社化が推進されたが、1959年と1960年に大規模な飢饉が中国を襲い、大躍進政策は失敗に終わった。1960年代初頭には人民公社の縮小がおこなわれ、毛沢東自身が自己批判を行う状況となり、劉少奇、鄧小平らが政治改革や経済調整を実施し、大躍進政策での惨状からの脱出を目指した。
1961年5月、中国共産党中央委員会は大躍進政策後に直面している経済的な困難に対処するため、都市人口を圧縮し、都市の食糧消費量を抑える方針を決定した。中国科学院は大躍進政策中に、機構・人員とも大きく膨張していた。具体的には、1957年末で中国科学院の付属機関は97か所、従業員総数は約1万7,000名だったが、1960年末には付属機関が111か所、従業員総数は約5万8,000名に膨れ上がっていたため調整が行われ、1961年末で院全体の従業員総数は約4万1,000名にまで縮小した。同時に、研究機関に対する調整も行われ、1961年末までに86か所にまで減少した。