1. 洋務運動（1861年～）
アヘン戦争やアロー号事件での敗北、さらには太平天国の乱鎮圧の力不足などを体験した清は、西欧近代文明を導入して国力増強を目指す「洋務運動」を開始した。1861年1月に恭親王奕訢(えききん)が洋務運動の開始を宣言し、高級官僚であった曽国藩・李鴻章らが推進者であった。恭親王奕訢は道光帝（在位1820年～1850年）の第6子で、次代の咸豊帝（在位1850年～1861年）は兄であり、次々代の同治帝（1861年～1875年）の叔父に当たる清朝の実力者であった。また曾国藩・李鴻章は、太平天国の乱平定に尽力し清朝の立て直し日奔走した漢人の政治家・軍人である。
洋務運動は「中体西用」とするスローガンが有名であり、中国の儒教を中心とする伝統的な学問や制度を主体（中体）として、富国強兵の手段として西洋の技術文明を利用すべき（西用）との主張である。
洋務運動の一つの柱は、対外関係を扱うための体制整備と外国語の習得である。それまでの中国は華夷秩序の考え方で対外関係を処理しており、中国以外の国は「夷狄」であり夷狄との事務処理は「夷務」と称され、対等な外交事務を正式に行う役所は存在していなかった。しかし、アロー戦争の敗北により主権国家体制に組み込まれたことで、外交を管轄する総理各国事務衙門（総理衙門）を設置し、「夷務」という表現も「洋務」と改めた。また外国語に堪能な人材育成のための学校として、京師同文館、上海広方言館、広州同文館を設立した。
洋務運動のもう一つの柱は、弱体な清の軍隊の装備を充実させ、訓練などを通じて強兵とすることである。このため、大量の銃砲や軍艦を西欧から輸入するとともに、これらの近代軍備を自前で整備するため武器製造廠や造船廠を各地に設置した。また、西欧風の軍備を整えた軍隊の訓練を行うための学校も新設した。
これら2つの柱に付随して、優れた若者を欧米に派遣し、言語や技術などを習得しようとする試みも実施された。
現代中国では、この洋務運動に対する見方は非常に厳しい。とりわけ日清戦争の黄海海戦や威海衛の戦いにおいて、洋務運動の華ともいうべき北洋艦隊が日本の連合艦隊に惨敗したことから、技術的な面のみを取り込んで旧弊な政治制度・軍制を守ろうとし、合理主義などの西欧流の近代思想を取り込むことに失敗したと評価される。ただ、洋務運動により軍事、工業、教育、通信などの整備が進み、中国の近代科学の礎の一部が構築されたことは紛れもない。
（参考資料）
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
・叢小榕『太平天国を討った文臣 曾国藩 (日本語)』総合法令、2000年
2. 京師同文館の設立
京師同文館は、洋務運動を主導した一人である恭親王奕訢(えききん)の建議により、外国語ができる人材の育成を目的として1862年に設立された。恭親王奕訢は、前年の1861年に洋務運動の開始を宣言した清朝の実力者で、当時の皇帝である同治帝の叔父に当たる。
成立直後の専攻は英語のみで、学生は10名しかいなかった。2年目以降フランス語、ロシア語、ドイツ語などが追加され、募集人数も増えていく。さらに外国語だけでなく、天文学、数学、化学、医学、工学、西洋史、国際法の専攻が追加された。
同文館では、教授を宣教師たちに依頼していた。1864年から米国人宣教師ウィリアム・マーティン（丁韙良～ていいりょう)が教授に就任していたが、1869年には校長となり、マーティンのもとで教育課程が整備された。教育課程は8年間で、最初の3年間は語学を学び、残りの5年間で各専攻に分かれるというものであった。英語、フランス語、数学を専攻する学生が多かった。同文館では教育の他、翻訳作業も行い、1873年には出版会を開いた。これは中国で最も早い大学出版会であり、数多くの本を翻訳して出版した。1900年に義和団の乱で閉鎖され、1902年に京師大学堂に吸収された。
（参考資料）
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
・叢小榕『太平天国を討った文臣 曾国藩 (日本語)』総合法令、2000年
3. 福州船政学堂の設置（1866年）
洋務運動では、清の軍隊の弱体な装備を充実させることを目的に、武器製造廠や造船廠が各地に設置された。代表的な例としては、弾丸・火薬・銃・蒸気機関などを製造するため安徽省安慶に設置された安慶内軍械所（1860年）、大砲・銃などを製造するため上海に設置された江南機器製造総局（1865年）、軍艦製造のため福建省福州に設置された福州船政局（1866年）等がある。
福州船政局の設置に合わせ、海軍の人材育成のために設置された学校が福州船政学堂である。福州船政学堂は大きく2つに分かれており、前学堂は造船、エンジンおよび設計を、後学堂は航海学と操舵技術をそれぞれ講義した。就業年限は5年であり、外国人教授を招聘した関係上、テキストおよび講義は全て原語による教育であった。前学堂の講義科目は幾何学、数学、微積分、物理、機械工学等であり、後学堂の講義項目は数学、幾何学、天文学、地理学、航海理論等であった。卒業後は前学堂の場合は造船所で実習を受け、後学堂の場合は訓練船で実習航海を行なった。さらに、卒業生の中で学業優秀な者は欧州に派遣された。
船政学堂は近代中国初の海軍および航海学校であり、卒業生はその後多くが北洋艦隊の高級将官となるほか、各方面での知識人として活躍した。
（参考資料）
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
・叢小榕『太平天国を討った文臣 曾国藩 (日本語)』総合法令、2000年
4. 幼童留美政策（1872年）
洋務運動の一環として開始されたのが政府による留学生の派遣政策であり、この留学生派遣に深く関与したのが容閎(ようこう)である。容閎は、1828年に広東省香山県（現在の珠海市）に生まれ、マカオや香港で外国人宣教師が運営していた学校に通った後、1847年に米国に渡った。1850年にイェール大学に入学し、1852年に米国国籍を取得した後、1854年に同大学を卒業した。卒業後に帰国し、清朝の実力者曽国藩の知己を得て、1872年から「幼童留美」と呼ばれた中国初めての海外留学生派遣政策を実施していった。この政策は、上海、福建、広東など中国の沿岸地域の10歳から16歳までの少年（幼童）を毎年30名選抜し、米国に留学させて（留美）軍事や船政を習得させた後、中国に帰国させるという壮大な計画であった。当初は順調に推移し、1872年から4年間に毎年30人ずつ全体で120人の少年が米国留学に出発した。米国では、全ての少年が米国人家庭でホームステイし英語の習得に励んだ後、高等教育に進んだ。1881年時点で、22名がイェール大学、8名がMIT、3名がコロンビア大学、2名がハーバード大学に進んだという。
ところが、留学生の中からキリスト教徒となるものが出たり、米国の軍関係の学校がこれらの留学生の受け入れを拒否し最終目的の軍事や船政の習得が困難となったりしたことから、1881年に清朝政府は幼童留美政策を中断し留学者全員に帰国命令を発した。容閎も留学生とともに帰国した。留学生たちはまだ10代のものが多く、大学を卒業していなかったため、その多くは帰国後それほど重用されなかった。しかしそれでも、これら留学生の中から外交官の唐紹儀や、中国鉄道の父と呼ばれる詹天佑(せんてんゆう)などの人物が現れている。
この幼童留美政策による米国への留学生派遣と同時期に、福州船政学堂が帰国する際、海事を学ぶために同学堂の学生5名をフランスに同行させたのが始めであり、その後ドイツや英国の教官の帰国の際にも、それらの国に同様に留学生を派遣している。規模は一回あたり数名からせいぜい十数名で、英国とフランスが中心で、留学期間は3年から5年程度で、航海術、造船学、魚雷術などの軍事技術が中心であった。幼童留美政策による米国への留学生派遣と比較すると、年齢が高く言語と専門知識を身につけたうえでの留学であったため、成果がより上がったと考えられる。
（参考資料）
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
・叢小榕『太平天国を討った文臣 曾国藩 (日本語)』総合法令、2000年
5. 京師大学堂の設置（1898年）
1894年から1895年の日清戦争での敗北を受けて、巨額の賠償支払いを日本に約束させられるとともに、西欧列強による中国大陸の一部植民地化がより進展した。この状況を深く憂えた清の光緒帝は、康有為、梁啓超らの政治改革運動を支持し、1898年4月に戊戌の変法を開始する。ところが、戊戌の変法があまりにも急激な改革であったため、事の推移を静観していた実力者西太后がクーデターを決行し、光緒帝は監禁されて実権を失い、変法派の主要人物は処刑されたり亡命したりして、変法運動は完全に挫折した。
挫折にともない戊戌の変法はほとんど無となってしまったが、その改革の中で唯一残ったのが「京師大学堂」の設立で、これが北京大学の前身である。京師大学堂は1898年に、現在の天安門広場の北で景山公園の東側に位置する沙灘(しゃーたん)に設置され、清朝の官吏養成学校の色彩が強かった。京師大学堂は設立に際して洋務運動で設立された京師同文館を吸収している。京師大学堂は1900年の義和団事件で閉校されたが、1902年12月に授業を再開し、1904年には優秀な卒業生47名を外国に留学させるまでに回復した。辛亥革命の前年である1910年には、経学、政法、文学、医科、農、工など8つの学部を持ち、約400名の学生が学ぶ規模となっていた。辛亥革命後の1912年、京師大学堂は「国立北京大学」に改称された。
この京師大学堂の設置と前後して、現在の有力大学の前身が相次いで設立されている。西欧の軍事的な圧力に遭遇して、長い間続いた官吏選抜のための科挙による人材育成システムでは難局に対応できないとの見方が全国に拡がったからであろう。具体的には、自強学堂（現武漢大学、1893年）、四川中西学堂（現四川大学、1896年）、南洋公学（現上海交通大学および西安交通大学、1896年）、求是書院（現浙江大学、1897年）、三江師範学堂（現南京大学、1902年）、復旦公学（現復旦大学、1905年）等である。
なお日清戦争の敗北は、留学生政策にも大きな影響を及ぼした。従来学ぶべきは西欧や米国であったが、近隣であり西洋文明を短期間に習得して強国化した日本にも学ぶべきであるとの認識が日清戦争敗北後に広まった。また、洋務運動の留学生派遣は外国語と軍事技術の習得が中心であったが、日本に倣い工業・農業・商業や政治・法制度など広い範囲で留学生を派遣すべきであるとの考え方に変換していった。このため20世紀末には日本に留学する中国人学生が急激に増加し、1905年頃には1万人に達したという。
（参考資料）
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
・叢小榕『太平天国を討った文臣 曾国藩 (日本語)』総合法令、2000年
6. 庚款留学生制度の開始（1910年）と清華学堂の設置（1911年）
1900年の義和団事件では西太后が外国列強に抵抗する立場をとったため、北京占領の憂き目を見、自らも西安に逃れることとなった。和平のために結ばれた北京議定書で、清朝政府は当時の国家予算の数倍にあたる賠償金の支払いを約束させられた。
この賠償金の支払いが清朝政府を苦しめることになり、国際的にも莫大な賠償金の支払いは過酷すぎるとの意見が出て、米国は兵士の派遣費や事変で被害を受けた米国人への損害賠償金を除いて、条件付きで残りの賠償金を中国に返還することとした。その条件というのが、返還される賠償金を中国人学生の米国への留学費用に充てることであった。1908年に賠償金返還法案が米国議会で承認され、セオドア・ルーズベルト大統領の署名を経て、1909年に返還が正式に決定された。
この決定を受けて政府により開始されたのが、「庚款(こうかん)留学生」の制度である。清政府は直ちに留学生の募集と選抜を実施し、1910年から3年間で合計180名を米国に派遣した。また1911年に、清朝の庭園であった清華園の敷地の一部に、中国人学生の米国留学準備のための学校として「清華学堂」を設置した。これが現在の清華大学の起源となっている。辛亥革命により清華学堂は一時的に閉鎖されたが、その後新政府は1912年に返還金の留学費用への充当を再開するとともに、清華学堂の名称を「清華学校」と改めた。1911年から1925年までに清華学堂を通じて米国に留学した学生は、総勢1200名に達したという。
洋務運動の際の幼童留美政策による留学生と違い、庚款留学生は1890年代頃に相次いで設立された国内の学堂で英語、数学、物理などの基礎知識を身につけたうえで渡米しており、留学の成果は遥かに大きなものとなった。
（参考資料）
・百瀬 弘 (翻訳)『西学東漸記―容閎自伝』平凡社 東洋文庫 1969年
・宝鎖『清末中国の技術政策思想～西洋軍事技術の受容と変遷』臨川出版 2020年
7. 中央研究院の設置（1928年）と北平研究院の設置（1929年）
辛亥革命後の混乱期を経て南京で成立した国民党による国民政府は、近代的な科学技術や学術研究の重要さを認識し、中華民国の最高研究機関として「中央研究院」を政府直属で設立することとし、1928年蔡元培（元北京大学学長）を初代の院長に選出した。同年中に傘下の研究所として、上海に物理研究所、化学研究所、工学研究所、地質研究所が、上海と南京に社会科学研究所が、南京に天文研究所と気象研究所が、広州の中山大学内に言語歴史研究所が、それぞれ設置された。
国民政府内で中央研究院設置の議論をしていた際、準備委員の一人であった李石曽（元北京大学学長）が、北平（北京の改称）地域に依拠した研究機構の設立を合わせて提案し、関係者の賛同を得た。1929年国民政府は、北平大学（北京大学の改称）の研究機構を一部統合整理して「北平研究院」を創立した。初代の院長には、同院の設立を推進した李石曽が指名された。北平研究院の研究部門は気象、物理・化学、生物、人文地理、経済管理、文芸の6部門であり、物理、化学、ラジウム（後に原子学を改名）、薬物、生理、動物、植物、地質、歴史などの研究所を傘下に設けた。
この中央研究院や北平研究院は、1949年に中華人民共和国が建国された直後に設立された中国科学院に整理統合された。
（参考資料）
・中国科学院HP http://www.cas.cn/
8. 日中戦争激化に伴う大学・研究所の疎開（1937年～）
1937年日中戦争が勃発し、日本軍は同年7月末までに北京と天津を占領した。北京市内が日本軍に占領されたため、北京市内の有力大学であった北京大学も清華大学では落ち着いて授業をする状況でなくなり、同じく日本軍に占領された天津にあった南開大学とともに、内陸部にある湖南省長沙に移動し、同年11月に3大学を合わせ「国立長沙臨時大学」を開校した。
ところが日本軍は、1937年11月に上海を、同年12月に南京を占領した。南京が日本軍に占領されたことにより、国立長沙臨時大学のあった湖南省長沙も戦火の影響を受ける恐れが出てきたため、開校からわずか4か月後に長沙を放棄し、はるか南西部にある雲南省昆明に向けて移動を開始した。1938年5月、「国立西南連合大学」が雲南省昆明において正式に開校した。
しかし1940年には、この雲南省昆明に対しても日本軍が空襲を行い、国立西南連合大学も2度にわたり爆撃を受けた。このため、大学側はさらに奥地となる四川省に分校を作り、一部の学生の授業をそこで行った。その後、1941年12月の太平洋戦争勃発にともない、日本軍の圧力も減少したため、昆明で比較的落ち着いた授業が展開された。
日本の敗戦にともない第2次世界大戦が終結し1946年に昆明を撤収したが、北京などを離れて湖南省長沙、雲南省昆明、四川省にいた9年間における卒業生は約2000名に達した。
疎開を強制されたのは、北京大学や清華大学だけではない。例えば復旦大学は上海から重慶に、浙江大学は浙江省杭州から江西省宜山に、中山大学は広東省広州から雲南省澄江に、それぞれ疎開している。また研究機関では、中央研究院は戦乱を避けて昆明、桂林、重慶等へ疎開し、北平研究院は雲南省昆明に北平研究院の仮事務所を設置し、物理、化学、生理、動物、植物、地質、歴史の7つの研究所を昆明に移した。家族を連れた教員、研究員や学生らが、図書、研究器具、家財道具などの荷物を持って徒歩や鉄道・船舶で戦火の中を移動したものであり、大変困難な道程であったと想定される。
この時期で特筆すべきことは、国立西南連合大学の卒業生から2名のノーベル賞受賞者が出ていることである。楊振寧は1922年安徽省合肥の生まれで、清華大学付属中学（高級中学のことで日本の高校に相当）を経て、1942年国立西南連合大学を卒業して、1945年シカゴ大学へ留学し、エンリコ・フェルミに師事した。もう一人の李政道は1926年江蘇省蘇州の生まれで、1943年に浙江大学に進学するも日中戦争により学業中断を余儀なくされ、翌1944年に国立西南連合大学へ転入した。1946年にシカゴ大学に留学し、楊振寧と同様にエンリコ・フェルミのもとで博士号を取得した。
楊振寧と李政道は、素粒子間の弱い相互作用におけるパリティ非保存に関する共同研究を行い、パリティ対称性の破れが存在することを強く示唆し、2人はこの業績により1957年度のノーベル物理学賞を受賞している。2人は米国籍であるが、中国系で初のノーベル賞受賞者であった。
（参考資料）
・田中仁ほか『新図説中国近現代史』法律文化社 2012年